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更新日:2017/12/12

無駄な調査を減らすためのメソッド

調査費用削減で最も効果を発揮するのは、調査の回数を減らすことです。

浮気調査で無駄な調査を減らすためのメソッド

 

しかし、探偵社も営業活動として様々な調査プランを依頼者に提案してくるので、そのプランが本当に自分に必要かわからず、無駄な契約をしてしまう依頼者も多いのです。

 

無駄な調査を減らせば、費用の大幅削減が可能?

浮気調査の費用を削減する方法の中でとても大切なのが、必要外の調査を依頼しない、もしくは探偵社に提案されても受けないことです。

 

多くの探偵社では、出来る限り自社の利益を上げるために、依頼者にとって有益となる調査があればどんどんと提案していきます。

 

例えば、依頼者が浮気調査をして慰謝料を請求しようと考えているが、依頼されたのは不貞の証拠を取るのみ。

 

これでは依頼者がいざ慰謝料請求をしようとした時に、浮気相手の住所が解らないので、内容証明郵便を送る事ができません。

 

そこで、探偵社はよく

 

慰謝料請求を考えているなら、ついでに浮気相手の住所や勤務先なども調べてはいかがですか?

 

と、調査の提案をするのです。

 

これがもし、本当に依頼者の目的にあった調査ならば費用の無駄にはなりませんが、もしも依頼者が求める結果とは違うものであったならば、確実に調査費用の無駄となります。

 

もちろん、全ての相談員(探偵社で営業活動を行う人物)が無駄な調査を押し付けてくるわけではありません。

無駄な調査を減らせば、費用の大幅削減が可能?

 

依頼者の状況や、求める結果などをしっかりと把握している人物なら、無駄な調査の提案などしないでしょうし、提案をするのは各社の自由。

 

それを
受けるか受けないは全て依頼者の判断にゆだねられています

浮気調査の最低ライン

無駄な浮気調査をなくすためには、必要最低限の調査が何かを知らなければなりません。

 

そのためには、まずは浮気調査でどのような結果を求めているのか、その最終ラインをゲットする必要があります

 

そこで、まずは依頼の内容で良くある浮気調査の目的と、そのために必要な最低限の浮気調査の方法についてご紹介します。

 

慰謝料請求を浮気相手にまで行いたい

浮気相手にまで慰謝料請求を行うのであれば、不貞行為の証拠も複数回必要になる場合があります。

 

また、浮気相手の住所や連絡先を最低限知らなければ、請求書を送る事が出来ないので、ラブホテルから出た後、浮気相手の自宅を調べる必要があります。

 

配偶者にのみ慰謝料請求をする場合

配偶者にのみ慰謝料請求を行う場合は、浮気相手の自宅の割り出しは必要ありません。

 

しかし、配偶者に慰謝料を請求しても、その後浮気相手との接触を警戒するのであれば、浮気相手の調査は必要になるでしょう。

 

配偶者に慰謝料請求はしないが、離婚請求をする場合

配偶者に対しても慰謝料請求はしないが、離婚請求をするつもりならば、不貞行為の証拠のみを手に入れる必要があります

浮気調査の最低ライン:配偶者に慰謝料請求はしないが、離婚請求をする場合

 

相手が離婚にたいして多少なりとも理解があるのであれば、不貞行為の証拠は一度でも良いですが、相手が離婚に対して強い抵抗を示しているのであれば、2〜3回の不貞行為の証拠が必要になるかもしれません。

 

 

浮気を止めさせたい場合

浮気を止めさせたい場合は、不貞行為の証拠のみを手に入れれば良いでしょう。

 

複数回の証拠もあればなお良いですが、その点は相手からの自白を求める事も出来るので、無理に費用を重ねる必要はありません。

 

もちろん、必要以上の調査をしておけば、その後何がおきても対応できる余裕が生まれます。

 

しかし、準備をしていても結局使わない報告書であれば宝の持ち腐れですから、その必要性を感じなければ、思い切って調査費用を削減しても良いでしょう。

どの程度費用を削減できるのか?

削減できる費用は調査内容によって大きく変わります

 

例えば・・・
浮気相手の住所を調べる調査は、大抵10 万円前後で行われる事が多いので、削減できる費用も10万円程度になります。

 

また、浮気調査も不貞行為を1度取るのと3回取るのとでは、2〜3倍程度料金が変化するので、上手くいけば3分の1まで調査費用が削減できるかもしれません。

探偵社から提案を受けたら、なぜ調査が必要なのか説明を受ける

調査費用のためには無駄な調査を行わないのが一番良いですが、かといって探偵社からの提案を全て断ってしまうと、目的の結果まで逃してしまう事があります。

 

例えば
調査が難航している場合、2日調査をしても結果は得られなかったが、3日目に結果が出たとします。

 

探偵社から提案を受けたら、なぜ調査が必要なのか説明を受ける

しかし、もしも2日目で調査を打ち切ってしまったら、2日分の調査は溝に捨てたも同然です。

 

この様な事態を防ぐためには、探偵社側からの提案を闇雲に断らず、結果を出すために必要な調査なのか吟味する必要があるのです。

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